パチンコ、パチスロ 経営、開業塾 - 粗利益管理の方法について
～顧客側からは「パチンコ店は大儲けしている」と思われがちだが、実際にはパチンコ店の粗利益は平均15％程度と意外に厳しい商売をしているのが本当の姿である。この粗利益を増減させることは可能だが、設定数値を誤れば「この店は玉が出ない」という評判が広まり、客数がすぐに減少してしまう。

パチンコ業界の粗利益は「出玉率」と「景品交換率」によって管理されている。

◎出玉率
パチンコ台に入った玉数に対してパチンコ台から出た玉数の割合を出玉率という。一日に顧客が１万発打ち込んで、台からは１万２千発がはき出されたとすれば出玉率は120％となる。

◎景品原価率
パチンコは１個４円の貸玉だが、これを何％で換金（景品交換）するのかが景品原価率となる。平均的な店の換金レートは１個 2.5円であるために景品原価率は62.5％（2.5円÷4円）ということになる。

出玉率が120％、景品原価率が 62.5％（2.5円交換）であれば粗利益率は
粗利益率＝1－（1.2×0.625）＝1－0.75＝0.25により、25％と算出される。

同じ計算方法により出玉率が160％、景品原価率が 62.5％（2.5 円交換）であれば粗利益率は０％ということになる。つまり2.5円交換の店では出玉率160％の地点が「客側も店側も儲からない」ゼロ地点となるわけだ。
粗利益率＝1－（1.6×0.625）＝1－1＝0により、0％と算出される。

大半の店では景品原価率は固定されていて、出玉率を変化させることによって日々の粗利益率を調整している。ただし、実際の出玉率調整は釘調整によっておこなわれるために正確な数値で設定できるわけではない。

新装開店や新台入替時に客をたくさん呼び込みたいときには出玉率を高め、新規客が増えた数日後からは出玉率を絞って粗利益率を高めることで、新台投資金額の早期回収をはかる。平均的な店では2.5円交換で出玉率 130～140％に設定して粗利益10％台の商売をしているのが業界の現状だが、この粗利益管理手法からは異業種の起業家にとっても学べる点が多いはずだ。

パチンコ、パチスロ 経営、開業塾 - 設備投資について
～パチンコ、パチスロ店を経営する場合、建物や駐車場は別にすれば、最も重要な設備投資はパチンコやパチスロの遊技台になっています。１店舗あたりの遊技台数は平均250台で、大型店になれば600台を超えて、超大型店として1000台超の店舗も存在します。

パチンコ１台あたりの購入費用は約13万円～16万円、パチスロ機では約40万円前後が相場です。これに台数分をかけた金額が設備投資費用として必要になってきます。更に、パチンコ業界では台の流行り廃りが激しいため、最低でも年１回以上のペースで新台に交換していかなければ顧客からの支持を維持することは難しいでしょう。そこへきて、平成１０年４月からの税制改正により、少額償却資産の一括損金算入がそれまで20万円未満だったものが、10万円未満に引き下げられたことがパチンコ業界には大きな痛手となっています。

どういうことかと言うと、それまで購入価格10万円台のパチンコ機が消耗品費として１年間で全額経費処理できたものが、税制改正以後は資産扱いとなったので、３年間で減価償却することになりました。これは決算時の黒字額が増加して税負担が大きくなることを意味しています。

パチンコ、パチスロ 経営、開業塾 - パチンコ業界について
～パチンコ業界にはダーティーなイメージがあるためか、その経営戦略が賞賛を浴びることはあまりありません。バブル崩壊後は市場が縮小傾向にあるものの、全国にあるパチンコ店は約１万７千店、パチンコ台やパチスロ機を合わせた遊技台数は約470万台、愛好者人口は2400万人、年間売上規模は22兆8000億円と国内最大級のレジャー産業になっています。

パチンコ業界は自動車業界の年間市場規模、約１５兆円を上回るほどの巨大市場を持っており、しかし行政にしても金融機関にしてもパチンコ店経営には決して優しくはありません。パチンコ店は風営法の規制業種に該当し、出店地や営業時間が都道府県条例によって細かく制限されています。

また、大型店となれば３０億円の資金が必要と言われる新規出店費用に関しても、銀行が積極的に融資することはほとんどありません。それ故にパチンコ店の多くは、立地分析から資金繰りまでの深い運営ノウハウを他人に頼ることなく独自に身につけています。

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パチンコ店の立地条件について
～各都道府県の条例によって、パチンコ店の営業は病院、学校、住宅集合地付近では許可されていません。それでも好立地でなければ商売が成り立たないことから、優良な不動産物件に対する彼等のアンテナは非常に高くなっています。 優良物件に対しては当然ながら商圏調査、交通量調査、競合店調査などを徹底的におこないます。立地調査のためにヘリコプターを飛ばすことも、この業界では珍しいことではありません。

特に最近では他店との競合が激しいため、競合店調査は非常に重要視されています。パチンコ店では半径５km以内が商圏の目安となりますが、その中に住む人口を全パチンコ店の遊技台数で割った数値「遊技台一人あたり人口」が３０人前後にあるのが全国平均値となります。この数値が２０人を割り込むエリアはかなりの競合地区となるため、明確な差別化や優位性が打ち出せない場合は、新規出店しても成功するのは非常に難しいと言われています。